01 — INTRODUCTION
導入編
まず知る
90〜120分/単回研修
AIへの不安を減らし、基本的な考え方と安全な使い方を理解する研修です。全社員向けの最初の研修にも適しています。
- AIでできること・できないこと
- 基本的な操作と質問の仕方
- 情報漏えい・著作権・誤情報への注意
- 身近な業務での簡単な体験
AIの機能を説明するだけではなく、参加する方の理解度や実際の業務に合わせて、対話しながら進める企業研修です。基本的な考え方、安全な使い方、業務での活用例まで、わかりやすくお伝えします。
研修内容の確認・更新:2026年7月
Why Human-Led Training
生成AIは変化が速く、使える機能や注意点も日々変わります。一方で、機能を知るだけでは「自分の仕事で何に使えばよいか」「会社としてどこまで使ってよいか」は決まりません。
アット・イーズのAI活用研修では、参加する方の疑問をその場で確認しながら、実際の業務に近い例で進めます。AIに詳しい一部の担当者だけでなく、経営者・管理者・現場の担当者が共通の理解を持つことを目指します。
For Your Company
Training Plans
まず知るところから、仕事で試し、自社に定着させるところまで。参加者や業務内容に合わせて調整します。
01 — INTRODUCTION
まず知る
90〜120分/単回研修
AIへの不安を減らし、基本的な考え方と安全な使い方を理解する研修です。全社員向けの最初の研修にも適しています。
02 — PRACTICE
仕事で試す
標準12時間/2時間×6回
業務での活用事例と演習を通じて、自分で試し、回答を確認し、仕事へ活かせる状態を目指します。
03 — CUSTOMIZED
自社に定着させる
個別設計/内容・時間を調整
事前に業務内容を伺い、その企業で実際に使う場面を中心に研修を組み立てます。部署別研修にも対応します。
Practical Curriculum
2時間の研修を6回行い、基礎から自社での実行計画まで段階的に進めます。参加者や業務内容に応じて、事例と演習内容を調整します。
仕組み、得意・不得意、入力してはいけない情報、利用時の基本姿勢を確認します。
目的・条件・形式を伝える方法と、誤情報を見分けるための確認方法を学びます。
メール、議事録、提案資料、長文の整理など、日常業務に近い題材で試します。
営業、総務、企画、広報、顧客対応など、参加者に近い事例を紹介します。
実際の業務を安全な研修用題材へ置き換え、AIを使う手順と確認点を整理します。
使ってよい場面・避ける場面を整理し、研修後に取り組む業務と担当者を決めます。
Practical Outcomes
受講して終わりではなく、社内で次の行動につなげられる資料を研修内容に応じて用意します。
Safety First
企業でAIを使うためには、入力してよい情報と、回答をそのまま使わず確認すべき場面を理解することが重要です。
個人情報・顧客情報・社外秘情報をどのように扱うか、具体例で確認します。
AIが誤った内容を出す可能性を前提に、事実確認と最終判断の方法を扱います。
文章や画像を業務で利用するときに、確認しておきたい基本的な注意点を共有します。
Process
参加人数、対象者、希望時期、現在のAI利用状況をお知らせください。
研修の目的と、実際の業務で困っていることを確認します。
研修内容、時間、開催方法、料金をご提案します。
理解度を確認し、質問を受けながら研修を進めます。
実践編・応用編では、研修後の活用方法と次の行動を整理します。
Training Support
人材開発支援助成金などの活用を検討される企業向けに、実践編を10時間以上で構成できます。制度の対象可否は、企業・受講者・研修内容・申請時期などによって異なります。助成金の利用を保証するものではありませんので、必ず管轄の労働局または社会保険労務士へご確認ください。
助成制度の利用を希望される場合は、準備期間を確保するため、開催希望日の2か月前までを目安にご相談ください。制度情報は2026年7月時点の内容を確認しています。
FAQ
AIを使ったことがない社員でも参加できますか?
はい。導入編は、AIを初めて使う方にもわかる内容から始めます。参加者の理解度に合わせて進めます。
使用するAIサービスは決まっていますか?
研修の目的や会社の利用環境に合わせて決めます。特定のサービスの操作だけでなく、他のAIにも応用できる考え方を重視します。
自社の資料を使って演習できますか?
応用編では可能です。ただし、個人情報や機密情報をそのままAIへ入力せず、匿名化した資料や研修用のサンプルを使用します。
助成金の申請も依頼できますか?
研修内容やカリキュラムに関する資料はご相談いただけますが、助成金の申請代行や受給可否の判断は行いません。管轄の労働局または社会保険労務士へご相談ください。